【お知らせ】弊社プロダクト「SuperAudiences」が「X Pro Targeting」に名称変更

平素より弊社プロダクトをご利用いただき、誠にありがとうございます。

このたび、弊社が提供する𝕏広告向けソリューション「SuperAudiences」は、2024年11月より以下の通り名称を変更いたします。

プロダクト名変更

  • 変更前:SuperAudiences
  • 変更後:𝕏 Pro Targeting

※今回の変更は名称のみであり、サービス内容やご利用条件に変更はございません。


『𝕏 Pro Targeting』(旧 SuperAudiences)の特徴

『𝕏 Pro Targeting』(旧 SuperAudiences)は、オランダ・アムステルダムを拠点とするテクノロジー企業 MySocialDatabase.com B.V. が展開する𝕏広告向けのソリューションです。2022年より、弊社Legolissが日本国内での提供を開始し、多くのお客様にご利用いただいております。

このプロダクトは、オーダーメイドのセグメントを活用し、広告主様が求めるターゲット層へのリーチを最大化します。これにより、広告効果を飛躍的に向上させることが可能となります。

『𝕏 Pro Targeting』は、革新的なテクノロジーで広告主様のマーケティング活動を支援し、より精度の高いオーディエンスターゲティングを実現する次世代型ソリューションです。


プロダクトの成長について

『𝕏 Pro Targeting』(旧 SuperAudiences)は、多くの皆様にご愛顧いただき、以下のような成長を遂げております:

  • 取扱額:昨年比4倍以上の成長
  • 取扱件数:昨年比5.8倍を記録

今後も、さらに多くのお客様にご満足いただけるプロダクトを目指し、引き続きサービスの改善と拡充に努めてまいります。

引き続きご愛顧賜りますようお願い申し上げます。


 

<X Pro Targetingに関するお問い合せ先>
株式会社Legoliss マーケティングソリューション事業部
HP:https://sdb.legoliss.co.jp/

【10/31】無料オンラインセミナー開催:〜あなたのイベントは本当に利益を生み出していますか?〜

無料オンラインセミナーのお知らせ
〜あなたのイベントは本当に利益を生み出していますか?〜

イベントにおける効果の最大化において、多くの企業では、部署ごとに個別の目標を設定することで、各目標が点として存在し、全体として線で結びついていない状況に陥りがちです。このような状況を改善し、点を線に変えるためには、効果的なPDCAサイクルの実行が欠かせません。また、1st Party Dataの活用方法についても、企業にとって大きな課題となっています。

こうした状況に対応するためのツールとして、eventoryは企業のイベント管理とデータ活用を支援し、イベントの成功に必要なデータの取得と分析を可能にします。また、HubSpotは1st Party Dataの管理やマーケティングオートメーションを通じて、データを活用した効果的なマーケティング活動をサポートします。
今回は、株式会社Collective Path 代表取締役CEOの花崎氏と、HubSpot Japan株式会社 パートナーデベロップメントマネージャーの岩倉氏をお招きし、これらのツールを活用してイベントを利益に繋げる方法を掘り下げてお話しします。



無料オンラインセミナー概要

開催日時 2024年10月31日(木) 13:00-14:00
開催形式 オンラインセミナー(参加費無料)
セッション内容

【登壇者】
株式会社Collective Path 
  代表取締役CEO 花崎 茂晴氏
HubSpot Japan株式会社
  パートナーデベロップメントマネージャー 岩倉 史門氏
株式会社Legoliss
  アカウントマネージャー 橋岡 和樹

【モデレーター】
株式会社Legoliss
 
 ビジネスオペレーションリーダー 吉田 三璃

参加申し込みはこちら https://eventory.cc/event/hubspot-legoliss-eventory

Legolissはデータのスペシャリストとして、企業全体の方向性を整え、持続的な改善を実現するために日々お客様をサポートしています。今回は、イベント管理のエキスパートであるeventoryと、1st Party Data活用のエキスパートであるHubSpotと共に、3社の連携を通じてイベントの効果を最大化するアプローチをご紹介します。
このアプローチを通じて、各部署の目標が一貫して結びつき、組織全体としての利益を生み出す新たな可能性が広がります。

ぜひこの貴重な機会にご参加いただき、データ活用と組織成長に向けた新たな視点を手に入れてください。
みなさまのご参加をお待ちしています。

【11/7】Amazon Ads unBoxed on Tour:Tokyoで、TOTOとLegolissが講演/米国発のAI広告技術を逆輸入!リテールメディアの未来に迫る

Amazon unBoxed : on Tour TokyoでTOTOとLegolissが米国発の最新AI広告最適化手法を活用した成功事例を基にリテールメディア戦略を詳述。ブランド成長の秘訣を探る!

株式会社Legolissは、2024年11月7日(木)に開催される「Amazon unBoxed on Tour:Tokyo」にて登壇し、TOTO株式会社とともに、リテールメディアの最新トレンドや米国市場で培ったAmazon広告AI最適化手法についてご紹介します。

Amazon unBoxed on Tour:Tokyoは、Amazon Ads Japanによる最新戦略発表やプロダクトロードマップ、海外トレンドをいち早くお届けするグローバルイベントです。このカンファレンスでは、Amazon Adsがどのようにして不確実な時代においても広告主やブランドのビジネス成長を支援できるかが紹介されます。また、広告主やエージェンシーの登壇者が多数事例を通じて、複雑なマーケティング課題に対処するための価値ある広告体験の提供について語ります。

TOTOは、衛生陶器や水回り製品で米国市場において成功を収めており、AmazonのAIによる広告運用最適化ツールを活用することで、広告効率の向上と市場拡大に大きく貢献しました。本セッションでは、これらの成功事例や、Amazon広告の位置付け、そしてブランドが享受するメリットについて詳述します。

登壇者として、TOTO株式会社 リテール法人営業部担当部長 竹澤代一氏、株式会社Legoliss 取締役 芹澤新が登壇します。米国市場で得られた成功事例と最新のリテールメディアトレンドを通して、最先端の広告運用技術を学ぶ絶好の機会です。ぜひご参加ください。

Amazon unBoxed on Tour : Tokyo 概要

開催場所 ウェスティンホテル東京
開催日時 2024年11月7日(木)
セッション内容

14:30-15:00
『TOTOが挑むリテールメディア最前線!Amazon広告AI最適化手法の米国からの逆輸入 〜米国市場におけるAmazonの位置付けとブランド展開戦略〜』

登壇者:
TOTO株式会社 リテール法人営業部担当部長 竹澤 代一 氏
株式会社Legoliss 取締役 芹澤 新

セッション詳細については こちら

Amazon unBoxed on Tour:Tokyo 公式HP

https://events.bizzabo.com/unboxedtokyo/home

 

【10/17&18】アドテック東京にLegolissが出展、Amazonスポンサー広告自動最適化AIツールQuartileをご紹介します!

Amazonスポンサー広告自動最適化AIツール『Quartile(クォータイル)』のご紹介

2024年10月16日(水)より、東京ミッドタウン & ザ・リッツカールトン東京にて、広告・マーケティング業界を俯瞰する伝統ある国際カンファレンス「アドテック東京」が開催されます。
株式会社Legolissは、10月17日(木)および18日(金)にブースを出展し、Amazonスポンサー広告の自動最適化AIツール『Quartile(クォータイル)』をご紹介します。

『Quartile(クォータイル)』は、世界最大級のECプラットフォームであるAmazonにおいて、消費者の行動や購買に関する1st Party Dataを活用し、広告配信を自動で最適化するツールです。これにより、マーケターのビジネス機会を最大化し、日々の運用業務をAI(人工知能)に任せながら、HI(人の知能)で次なるビジネスゴールに集中できる環境を提供します。また、DSPの同時運用時には、AMC(Amazon Marketing Cloud)を活用した分析レポートも併せてご利用いただけます。

ご来場いただいた方には、ささやかなギフトもご用意しております。
ぜひ、お立ち寄りください!

アドテック東京概要

開催場所

東京ミッドタウン & ザ・リッツカールトン東京

開催日時 2024年10月16日(水) ~18日(金)
※『Quartile (クォータイル)』株式会社Legolissのブース出展期間は、
10月17日(木)および18日(金)の2日間です。

ブース出展期間 & エリア

東京ミッドタウン ホール & カンファレンス  Exbitihon Hall 
フロアマップ

※アドテック東京公式HPより

『Quartile (クォータイル)』株式会社Legolissブース出展期間
  10月17日(木)9:45-18:00 / 10月18日(金)9:45-17:00

■ブース出展エリア: C-16 

アドテック東京 公式HP

https://adtech-tokyo.com/ja/

 

『Quartile(クォータイル)』についての詳しいご紹介、およびお問い合わせ先は こちら 

株式会社Legolissの公式note上で、『Quartile(クォータイル)』に関する記事を連載しています。
ぜひご覧ください。

「ECのミカタ」に掲載!Legolissが紹介するAmazon広告自動最適化ツール『Quartile』の魅力

2024年7月2日にMIKATA株式会社が主催した「ECのミカタカンファレンス」に、Legolissが登壇しました。講演では、Amazon上の広告配信を自動最適化する米国発のAIツール「Quartile(クォータイル)」について紹介しました。この講演のレポート『米国発QuartileのAIにアマゾン広告運用を任せるべき理由』が、「ECのミカタ」のサイトに掲載されています。

「ECのミカタ」は、EC・通販業界に特化したメディアポータルサイトで、業界ニュースやトレンド、成功事例などを提供する、EC・通販事業者にとって信頼される情報源です。

記事では、AIとデータ活用を活かして広告運用の精度を飛躍的に向上させる具体的なアプローチが詳しく解説されています。これからのEC市場で成功を収めるためのヒントが満載ですので、ぜひご覧ください。

詳細は、こちらの記事でご確認いただけます。

Legolissが提供する「ZEFR」、YouTubeショート動画向けターゲティング機能を日本市場で先駆的に提供開始

モバイル時代の広告革命、YouTube Shortsでブランドを守りながら効果的にリーチ

三井物産株式会社の子会社である株式会社Legoliss(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:澤崎真樹、以下Legoliss)は、動画広告におけるブランドセーフティとブランド適合性の世界的なリーディングカンパニーであるZefr, Inc.(ゼファー、米国カリフォルニア州、CEO:Richard Raddon、Zach James、以下Zefr社)と提携し、同社が独自に開発したAI活用による動画広告向けソリューション「ZEFR」を通じて、YouTube Shortsのターゲティング機能を日本市場において先駆的に提供開始しました。

YouTube Shortsは、スマートフォンを中心に最大60秒までの縦型動画を投稿・閲覧できる機能であり、スマートフォンの画面全体に縦型動画が表示され、動画をスクロールすると次の動画へ切り替わる点が特徴で、世界的に急速に普及しています。このフォーマットを利用した広告は、スキマ時間に効率的に情報を得たい消費者の興味に合わせたコンテンツを提供できるため、広告主にとって非常に有望なマーケティングチャネルです。Legolissが提供する「ZEFR」は、この成長する市場に対応し、YouTube Shortsにおいても高度なターゲティング機能を日本市場で先駆的に導入しました。

機能の特徴

  • ターゲティングの拡張:
    「ZEFR」のターゲティングソリューションは、従来のTrueViewメニューに加え、YouTube Shortsでも利用可能になりました。これにより、広告主は特定の興味関心を持つオーディエンスに対して、広告掲載面を絞り、より効果的な広告配信が可能になります。
  • モバイル特化型広告の可能性:
    YouTube Shortsは、スマートフォン上で没入型の広告体験を提供するフォーマットです。短編動画形式により、消費者は瞬間的に広告内容に引き込まれやすく、広告主はブランドのメッセージをより効果的に伝えることができます。
  • ブランドセーフティおよびブランド適合性対策:
    「ZEFR」の技術は、ブランドのイメージを守りながら、安全な環境で広告を配信することが可能となります。これにより、広告主はブランド棄損のリスクを最小限に抑えることができます。

これらの機能を通じて、広告主は従来のTrueView広告だけでなく、モバイル特化型の新たな広告フォーマットであるYouTube Shortsにおいても、ターゲットオーディエンスに対してより効果的かつ安全に広告配信をすることが可能となり、広告のリーチとエンゲージメントを最大化することが期待されます。

 

■「ZEFR」について:

Zefr社は、動画広告のための効果的なソリューションを提供するリーディングカンパニーで、YouTube、TikTok、Metaの公式パートナーに選出されています。コンテクスチュアルターゲティングは、広告掲載先のコンテンツを解析し、その文脈に応じた広告掲載を行うため、個人情報保護の背景から利用規制が強化されているCookieに依存しない手法として注目を集めており、「ZEFR」のソリューションは、2021年4月のローンチ以降、数多くの広告主、広告代理店に利用されています。広告主は求めるブランドイメージに合わせて、動画広告の掲載先のコンテキストやBrand Suitability(ブランド適合性)をコントロールすることが可能になり、広告効果の向上が期待されています。

<「ZEFR」に関するお問い合わせ先>
株式会社Legoliss マーケティングソリューション事業部
TEL:03-6804-2389
E-mail:zefr@legoliss.co.jp
HP:https://Zefr.jp/

Legoliss、日本国内のFacebookとInstagramのフィード広告・リール広告において、革新的なブランドセーフティ&スータビリティ(適合性)計測を可能にするソリューションのZEFRを提供開始

三井物産株式会社の子会社である株式会社Legoliss(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:澤崎真樹、以下Legoliss)は、動画広告におけるブランドセーフティとブランド適合性の世界的なリーディングカンパニーであるZefr, Inc.(ゼファー、米国カリフォルニア州、CEO:Richard Raddon、Zach James、以下ZEFR)の独自開発によるAIを活用した広告計測ソリューションについて、日本市場で初めてFacebookとInstagramのフィード広告およびリール広告にも対応することになりました。これによって、日本の広告主がMeta広告で安全で適切な広告配信を独自に検証することが可能となります。

Metaのプラットフォーム上の動画広告に隣接するコンテンツに対して、ZEFRがブランドセーフティとブランド適合性を計測するツールを提供しており、2023年に北米や欧州市場を中心として取り組みを開始しました。インストリーム広告からフィード広告やリール広告へと計測対象を拡大し、このたび日本市場にも初めて参入しました。

近年フェイクニュースやミスインフォメーションなどの不適切な情報によるブランドの毀損が社会的な問題となっており、グローバル市場でも課題認識が急速に高まっています。
ZEFRのソリューションでは、世界広告主連盟の後援を受けて設立されたGARM(Global Alliance for Responsible Media)が設定する12種類のカテゴリーごとにリスクの分類を行い、ZEFRが独自開発したツールにより、ブランドが毀損されると見なされたコンテンツを計測し、広告主はダッシュボード上で隣接する動画コンテンツを事前に確認しブロックすることも可能となり、広告主のブランド毀損を防止しリスクを軽減します。

またZEFRは計測した結果に応じて広告効果が低い配信面を自動的に削除し、広告配信のパフォーマンスを最大化するブランド適合性のソリューションも提供しています。

これまでに当社はYouTubeやTikTokに対するソリューションを提供してきましたが、今回のMetaへのサービス提供が加わり、世界の主要な動画プラットフォームを網羅し、ブランド適合性の比較計測が可能となります。これにより、広告主の利便性と広告効果を飛躍的に向上させることが期待できます。

Legolissは今後も日本国内でこの画期的なソリューションの活用を希望される広告主企業様に提案し、広告効果のさらなる向上をサポートしていきます。

ZEFRの共同創業者兼共同CEOであるRich Raddonのコメント:

「MetaにおけるAIを活用したブランド適合性測定を、日本、トルコ、ベトナムなどの主要市場で新たに提供できることを大変嬉しく思います。このブランドセーフティのソリューションにより、広告主がより安全かつ戦略的にメディアを活用できるようになります。」

■ZEFRについて:

ZEFRは、動画広告のための効果的なソリューションを提供するリーディングカンパニーで、YouTube、TikTok、Metaの公式パートナーに選出されています。コンテクスチュアルターゲティングは、広告掲載先のコンテンツを解析し、その文脈に応じた広告掲載を行うため、個人情報保護の背景から利用規制が強化されているCookieに依存しない手法として注目を集めており、ZEFRのソリューションは、2021年4月のローンチ以降、数多くの広告主、広告代理店に利用されています。広告主は求めるブランドイメージに合わせて、動画広告の掲載先のコンテキストやBrand Suitability(ブランド適合性)をコントロールすることが可能になり、広告効果の向上が期待できます。

<ZEFRに関するお問い合わせ先>
株式会社Legoliss マーケティングソリューション事業部
TEL:03-6804-2389
E-mail:zefr@legoliss.co.jp
HP:https://Zefr.jp/

■Legolissについて:

商号 :株式会社Legoliss
代表者:澤崎 真樹
所在地:東京都千代田区内神田2-3-4 S-GATE大手町北 2F
設立   :2015年2月
株主   :三井物産株式会社
URL :https://legoliss.co.jp/

Legolissはあらゆるデータから企業と生活者の接点となり、新しい体験価値を提供する、データ・マーケティング・カンパニーです。特に顧客データを中心にしたデータ活用支援、システム導入においては国内トップクラスの実績とナレッジを有しており「企業のデータ活用の原動力となる」支援事業を展開しています。

弊社はこれからも企業の先にいる生活者を正しく捉え、企業が生活者に届ける体験価値を向上させるための最適解をデザインし、成功へのサポートに尽力してまいります。

CDP×MAが顧客とのコミュニケーションの連鎖を加速させる 電話だけじゃない「コンタクトセンター」の今

WOWOWコミュニケーションズ様とCDP×MAについて、お話しをさせていただきました。
ぜひご覧ください。

================

映画・スポーツ・音楽など、さまざまなジャンルを放送する衛星放送の総合チャンネルWOWOWを親会社に持つ、株式会社WOWOWコミュニケーションズ。

グループ内で営業やマーケティングの最前線を担う同社ですが、WOWOWで培った知見をもとにデジタルマーケティング・データマーケティングサービスも展開し、既に売上比率の60%はグループ外の企業様なのだそうだです。

今回は、WOWOWコミュニケーションズが実践する顧客理解、そして顧客コミュニケーション事例について、同社マーケティング部の横関 彩様と、こちらもデータを軸にしたデジタルマーケティング施策を手掛けているLegolissの田中が解説いたします。

CDP×MAで実現する顧客体験の提供

 

 

MA(マーケティングオートメーション)は単体で利用してもマーケティング施策に大きな効果を発揮しますが、CDPと連携することでより深い顧客理解を得ることができます。

今回、Legolissでマーケティングプランニング事業を推進する田中毅が、Treasure Dataのマーケティングマネージャー小林広紀様と、CDP×MA連携についてセッションいたしました。

なお、本記事内の一部解説や紹介事例はBtoC向けのMAを想定したものとなっていますが、CDPMAの連携の仕組み自体はBtoCBtoB問わず有効です。

CDPMAを組み合わせるメリット

MAを単体で使用している場合、各顧客接点で得たデータはデータソースから直接MAに送られ、保存されます。

それに対してMACDPを連携させる場合、各データソースのデータを直接MAに送らず一旦CDPに集約・蓄積し、必要に応じてCDPからMAにデータを連携する形になります。

MAをCDPと連携させるメリットは大きく分けて2つあります。「複数のMA環境でのデータ連携が容易になる」ことと「顧客理解のために使えるデータが格段に増える」ことです。

 

メリット1:複数のMA環境でのデータ連携が容易

CDPを介さず直接MAにデータを送る場合、会員情報や購買データ、ECサイトデータ等データの種類ごとに多くのデータソースとMAを連携する必要があります。ブランドや製品、サービス、社内の各事業部ごとに分けて複数のMAを使う場合、それぞれのMAを個別にデータソースと連携することになります

 

 

この環境でMAを入れ替えたり追加したりしようとすると、すべてのデータソースとの連携の設計や設定をやり直さなくてはならないです。データソース側に仕様変更があった場合も、複数あるMAのすべての設定を変更しなくてはならないです。

事業拡大により連携元のデータソースや使うMAの数、さらにはMAから連携するツールが増えれば増えるほど、データの連携経路は複雑になります。それに伴い、設計や修正対応の工数はどんどん増えます。外注するならば費用も膨れ上がります。

そうした環境にCDPを導入することで、データの連携経路をシンプルにすることができる。データソース側に仕様変更があっても複数のMAをそれぞれ修正する必要はなく、連携しているCDPの設定だけを修正すればよいです。

MA側は多くのデータソースと連携せずとも、データが集約されたCDPとだけ連携することで必要なデータを取り出すことができます。

 

メリット2:顧客理解のために使えるデータが格段に増える

MA単体では施策に利用できるデータ項目が限られているが、CDPは企業が保有する多種大量のデータと、天気予報等の外部データを併せて蓄積できます。つまり、顧客理解のために使えるデータが格段に増えるということです。

これまで複数のブランドやサービスのMAに分散していたデータを集約することで、企業全体で横串の通った顧客分析と顧客対応ができるようになります。

例えばCDPを介さずにブランドごとに別のMAを使っている場合、複数のブランドの商品を購入した顧客に大量の施策メールが届いて顧客体験を損ねてしまうかもしれません。CDPにデータが集約されていれば、別ブランドでメールを送信した記録を参考にしながら配信の頻度や条件を設定することができます。

豊富なデータを使って顧客理解を深め、その理解に基づいた施策を実行することは、顧客にとってより快適で一貫したコミュニケーションにつながる

 

CDPとMAを組み合わせて活用するためのステップ

実際にCDPを導入し、MAと組み合わせて活用するまでのステップを紹介します。

 

1.社内にあるデータの整理

社内にどのような状態のデータがどれだけデータがあるのかを明らかにし、整理して集約します。いわばデータの棚卸しです。存在するのにこれまで活用されてこなかったデータが見つかることもあります。

データの状態はさまざまで、フォーマットが統一されていなかったり、場合によっては紙データで記録されていたりもします。それらをすべてCDPに蓄積して活用できる形にする必要があります。

 

2.データ取得経路の整理

常に新しく入ってくるデータを継続的にCDPに蓄積できるようにするためには、どこからデータが入ってくるのかを整理する必要があります。ステップ1で整理したデータはどこから取得したものなのかを明らかにし、CDPとつなげる準備をする。取得経路の例は下に示しました。

併せて、今後有用なデータを取得できそうな経路も考えてみるとよいです。例えばウェビナーや製品紹介動画からは視聴履歴や視聴者属性のデータを取得できます。把握したい顧客行動やその取得方法を検討することで、よりデータを充実させることができます。

 

3.CDPにデータを集約する

整理した内容を基に、CDPとデータソースをつなげてデータを集約します。社内のデータだけではなく、必要に応じて外部データも格納すると、施策・分析に活用できるようになります。

集約したデータを基にCDPで顧客セグメントを作り、それをMAに渡して施策を実行するこの段階で、ようやくCDPMAの連携が実現します。

MAにもセグメントを作る機能はあるが、扱えるデータ項目が限られている上に、データが古い可能性もあります。取得経路から常に最新のデータが入ってくるCDP側で作ってMAに渡したほうが、より今の顧客の状態に合わせたアプローチが可能になるはずです。

 

4.施策結果・フィードバックをCDPに戻す

連携が実現したからといって、そこで気を抜いてはいけません。顧客はメールを開封したのか。URLをクリックしたのか。施策の結果をCDPにフィードバックすることで、次の施策につなげるサイクルを作ることができます。

CDPによる社内横串の体制では、他サービスで実行した施策のフィードバックも蓄積される。そのデータも含めた分析によって、次回以降はより深い顧客理解を基に施策を実行することができます。

 

CDP×MAの連携事例

CDPとMAの連携で成果をあげている企業の事例を2つ紹介します。

 

事例1:消費財メーカー

ある消費財メーカーでは部門やブランドごとにデータの管掌が異なり、使用しているMAもばらばらでした。そのため、各部門・ブランドからメールがそれぞれ届き、企業全体で一貫した顧客体験を提供できずにいました。そこでCDPを導入してデータを集約し、部門間のデータ取り扱いをサポートする担当部門を設置することにしました。

CDPに集約したデータを各部門・ブランドのMAに連携して施策を行う他、ダッシュボードにも連携して必要な情報を各部門からリアルタイムで閲覧できるようにしました。その結果、ブランド・サービスを横断して会員登録状況や購買データを確認できるようになり、一貫した快適な顧客体験を提供できるようになりました

 

事例2:衛星放送事業者

ある衛星放送事業者ではCDPに会員情報等のデータを集約し、視聴傾向データからどのようなコンテンツが好きなのかセグメント分けをしてメール施策を行っています。幅広いデータを用いてより精度の高いセグメントを作ることができるのも、CDPの利点です

また、この事業者では元々顧客からのコールセンターへのコール内容を音声認識ソフトでテキスト化し、Q&Aや社内データを検索しやすくするシステムを持っていました。そのテキストデータもCDPに集約して解析することで、トークスクリプトやメール内容の改善に活かしています。

 

連携を支えるLegolissの導入・運用支援

上記2つはいずれも、Legolissがパートナー企業としてCDPのインプリメント・運用支援を行った事例です。CDPのインプリメントはもちろんのこと、運用支援ではトレーニングを含めたスキルトランスファー(技能や技術の共有)からスタートし、取り扱いに慣れて一歩進んだ取り組みをしたい場合のサポートも行います。

事例1でデータ取り扱い部門を作る際にも、Legolissが部門間調整等をサポートいたしました。多くの企業でCDP導入支援をしてきた実績とノウハウがあるからこそ、部門をまたいだサポートが可能です。

「経験的に、(他部署から)データを出してもらったら、それを活用して得た顧客情報や施策の結果をフィードバックするのも大事」(田中)

部門をまたいだ連携には良好な協力体制が不可欠です。一方的にデータを提出してもらうのではなく、得た果実は共有するのが大切になります。

CDPに集約したデータ分析結果をダッシュボードで必要に応じて参照できるようにしたのも、顧客理解を深めるためであるのはもちろんのこと、データ提出に協力してくれた各部門への成果共有の一手段でもあります。

 

データの数だけ活用の可能性は広がる

CDPMAの連携は、メンテナンスの工数削減だけでなく一貫した顧客体験にもつながります。施策のフィードバックも活用してPDCAを加速すれば、より顧客にフィットした体験に近づいていきます。

社内には、まだまだ顧客理解と施策実行に使えるデータが眠っている可能性があります。MA導入を検討している方も、既にMAを単体で使っている方も、CDPでの幅広いデータ活用を検討してみてほしいです。

 

ブランドイメージUPに向けたキャンペーンの認知拡大を実現

大手消費財メーカー 様
WEB広告のプランニング・配信・運用ご支援

運用型広告に関する自社の知見とリソース不足

ユーザーのニーズや場面ごとに応じてアプローチできる運用型広告は、効果的かつ効率的であるため、多くの企業が注力しています。しかし、運用型広告に関しての知見が社内に充分でない企業も多く、Legolissがお取り組みをさせていただいた大手消費財メーカー様も自社で運用型広告を担当するチームが存在しておりませんでした。社内のリソースだけでは知見が限られており、高度な施策の展開や深い効果測定において、実行できないという課題を抱えていました。そのため、効果的かつ効率的な媒体を選定して戦略を立てていくことができず、また各媒体でのKPIの集約や管理体制そのものも機能していない状態でした。
そのような背景もあり、ブランドイメージを向上させ、認知度を拡大させる施策も打てていないという壁にぶつかっていました。

メディアプランニングとコンテンツ、クリエイティブ制作のディレクション

企業様の課題解決に向けて、Legolissとしてはまずは企業様が設定したKPIに対して一緒に協議をし、そのKPIに対して運用型広告で成果を上げていくための、事前の設計をもとにした分析と改善を行いました。
今回の目的や商材のユーザー行動に適した媒体、何を利用すれば一番効率よくターゲットに広告を当てられるのかを重視し検討したところ、LINEとGDN(Googleディスプレイネットワーク)が効率よくターゲットにリーチできる掛け合わせだと判断し選定。その後、いかに低コストでコンテンツに流動させるかをKPIとし、CTR(クリック率)を上げることを重視し、セグメント配信を行いました。
さらにLP(ランディングページ)や広告バナー等のクリエイティブのディレクションも担当し、商材のターゲットに合ったコンテンツを作成。多くのターゲットユーザーに閲覧してもらえるように、また商品自体の認知拡大とブランドのイメージアップに向けた改善も行いました。

CPCを2ヶ月で50%以上改善しながら運用、ネクスト施策に向けた分析を実行

この取り組みの結果、GDN、LINE共にCPC(クリック単価)を2ヶ月で約50%以上改善することに成功しました。広告種類の改善はCTRで見ていき、ある程度ターゲットに対してリーチすることが可能となり、ユーザーの重複も考慮しながら広告を当てることで、CTRもCPCの改善が計れました。
この成果を活かし、新たにKPIに対してLINEやGDN以外の媒体にもチャレンジ。飛び先のLPの分析も行い、どれくらい閲覧されているか、何%のユーザーに認知されているのかの定義付けをし、サイト内の流入の導線もKPIに置いて最適化することに成功しました。
また、LINEのCTRもバナークリエイティブを駆使したことで上げることができ、サイトに訪れたユーザーの動線を見ていくことで、次の施策で認知に対してのKPIをしっかり定めることができました。
その結果、流入を改善させることで安定的にターゲットユーザーからの動線が確保でき、サイト内の閲覧を増やすことで認知を獲得する戦術に注力ポイントをシフト。認知拡大に向けた貢献が可能となりました。