データを活用したマーケティングをするうえで、注目を集めているのがCDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）とDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）です。
どちらもデータ基盤（プラットフォーム）ですが、混同している方も意外と多いのではないでしょうか。本記事では、CDPとDMPの違いについて、それぞれの特徴や具体的な活用法を交えてわかりやすく紹介します。データ活用プラットフォームの導入やデータ活用を検討されている方の参考になればと思います。
CDPとは
CDPはCustomer Data Platform（カスタマー・データ・プラットフォーム）の略で、顧客データを収集・統合し、活用するためのプラットフォーム（顧客データ基盤）です。主な機能はデータの収集、統合、分析です。CDPにデータを集約することにより、社内で分散しがちな顧客データを統合して一元管理することで、データを効果的に活用することができます。
データ基盤であるCDPはさまざまなツールと連携が可能です。CDPのみでは施策の実行機能を持ちませんが、様々なツールと連携することで、施策の実施にデータを活用することが可能となります。例えば、マーケティング活動を自動化するシステムであるMA（マーケティング・オートメーション）と連携させると、集約された顧客データをもとにしたメール配信施策が行えるようになります。
また、氏名や生年月日、メールアドレスなどの属性情報をはじめ、 Webサイト上での行動履歴などのオンラインデータや店舗での購買履歴、位置情報などのオフラインデータといった様々なデータを一元管理できるのもCDPの特徴です。
個人単位でデータを紐づけするため、顧客一人ひとりの傾向やニーズをより深く分析し、より適切な施策へとつなげていけるでしょう。
DMPとは
DMPとはData Management Platform（データ・マネジメント・プラットフォーム）の略語で、インターネット上のさまざまなサーバーに蓄積されたマーケティングに利用できるデータを連携して一元管理し、広告配信の最適化などに活用するプラットフォーム（データ基盤）のことです。DMPは管理するデータの種類によって「パブリックDMP 」と「プライベートDMP 」に大別されます。
しかし近年、プライベート DMP はCDPとほぼ同義として使われています。そのため、「CDP ＝プライベートDMP」「DMP＝パブリックDMP」と分類される場合もあります。CDPは企業が保有する顧客のデータを軸にデータを集約して管理するもの、DMPは公開されている情報などを集約して管理するもの、と考えるとわかりやすいでしょう。本記事でもこの前提で解説します。
パブリックDMP（DMP）
サードパーティー（第三者）データ、つまり外部から提供される一般的なデータを主に取り扱うのがパブリックDMPです。性別や年齢などの属性、WEBサイトの行動履歴など個人の詳細を特定する情報ではなく、匿名のトラッキングデータ等が中心となります。
DMPを利用するメリットは、まだ顧客ではない人たちを含めた幅広い人々の行動履歴を収集でき、一般的な消費者のニーズや動向を把握しやすくなることです。
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プライベートDMP（CDP）
ファーストパーティー（当事者）データをメインとするDMPです。自社が取得・保有する顧客データを中心としており、前述のCDPとほぼ同義で顧客一人ひとりに合わせたより細やかな対応が行えるようになります。また、ファーストパーティーデータだけではなく、セカンドパーティーデータ（パートナー企業といった他社が自社のために収集・保有しているファーストパーティーデータ）、サードパーティーのデータをすべて保管可能なため、それらのデータを組み合わせることで、より顧客情報を詳細化して深掘りした上で集約できるようになります。
CDPとDMPの違い
CDPとDMPの違いを表とトピック別に詳しくみていきましょう。
データの種類と目的、利用者の違い
CDPは主に自社で収集した個人情報など顧客単位のデータを一元管理しています。そのため、既存の顧客との関係強化をはじめ、顧客の属性や特徴に応じたきめ細やかなマーケティング活動に利用しやすいといわれています。多様なツールと連携できるため、データ管理者はもちろん社内の各部署、グループ企業間での利用が可能であることも利用の幅が広い要因の一つです。
DMPは外部機関が提供している匿名化されたサードパーティーデータを属性（性別や年齢など）単位で管理しています。一般性が高いことから、広告での活用などに最も向いています。広告のターゲティングやメディアバイイング（マスメディアやWEBなどの広告買い付け）をより効率的に行うことを目的としているため、マーケティング担当者の利用が中心です。
保有期間の違い
CDPのデータは自社で管理するデータのため、基本的に保存期間の制限はありません（企業のデータ保持ポリシーに準じます）。顧客を長期にわたって分析することでより細やかな傾向を見出すことができるでしょう。
一方、広告のターゲティングを主な目的とするDMPのデータはデータ提供元により異なり、長期保存されるケースは少ないようです。頻繁に変化していく需要に対応するためには、定期的にデータを更新する必要があるからです。そのため、データは比較的短期間（最大6カ月程度）で更新されることが多いといわれています。
CDPとDMPの活用シーン
CDPとDMPはどのような場面で活用されているのでしょうか。
CDPの活用シーン
特定の顧客にアプローチしたい場合、CDPの活用が効果的とされています。自社データが軸となるため、すでに自社で豊富な顧客データを持ち、顧客との関係をより深めたいと考える企業に向いているといえるでしょう。大手企業で活用されているケースが増えつつあるといわれています。
ある大手アパレルメーカーの場合、自社開発のCDPを活用して実店舗での顧客データと自社サイトでの行動履歴や購買履歴といったデータを紐づけました。外部専門企業のサポートや助言を受けながら、データの構築・運用を行い、自社ECサイトの売上シェアを拡大させることに成功したといいます。
DMPの活用シーン
DMPで扱うのは外部から提供される大量の一般的なデータです。自社の顧客データが少ない企業はもちろん、人的に管理できない大量のデータがある企業、顧客のニーズが多様な企業、市場の需要をリアルタイムで収集しマーケティングに活かしたい企業などに向いているでしょう。
DMPの強みは不特定多数の人々の匿名データを定めた基準によって分割し、消費において共通の属性を持った集団に分類（セグメント化）できることです。つまり、インターネット上のユーザーの動きやオフラインの行動から、新たな顧客ニーズを浮き彫りにできる可能性があります。
ある大手出版社は自社サイトを訪れた人の大量のデータがあるものの紐づけられておらず、顧客像が分からずにいました。そこでDMPを導入してサードパーティーデータを活用し、顧客の属性情報の可視化を進め、商品開発に役立てています。
目的に合わせてCDPやDMPを活用しよう
CDPはあらゆるデータを収集・管理し、マーケティングに活用できるプラットフォームです。しかし、導入はもちろん、活用のための設計・構築となると自社だけでは難しい場面も出てくるかもしれません。外部データを扱うDMPも同様です。
そこでLegolissではCDP導入支援から運用までのサポートなど幅広く対応しています。また、サードパーティーデータを含めたデータ活用のコンサルティングも行っています。外部の企業のサポートを含めて、自社の目的に合ったシステムやツールの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
